近年では、あらゆる職場が離職率を下げるため、そして働きすぎを予防するために、働き方改革が進められています。個々が無理なくワークライフバランスを維持できるよう、国を挙げてさまざまなな施策が展開されています。例えば、勤務形態の対策としては、時短勤務があります。これは正規雇用でありながら、1日原則6時間を定時にできる制度です。この制度があれば、子どもの送り迎えや家事の時間を午後に確保しやすくなります。また、1週間あたりの労働日数の調整も可能となっています。週3日は8時間働き、残りの2日を休みにするといった、短い日数の働き方も可能です。
さらに、1ヶ月あたりの所定労働時間を満たせば良いフレックスタイム制というものもあります。残業した分は早く帰宅することができたり、始業時間と終業時間を自分で決めたりすることも可能です。これにより、月全体で予定を組めるため、急な用事の時間をしっかり確保できるようになります。
そのほか、業種によっては働く場所を在宅にすることも可能です。働くうえで、毎日の通勤時間はなかなかネックになりがちです。それを回避したいのであれば、在宅可能な仕事を選ぶのがベターです。在宅勤務であれば、同僚や上司の顔を伺いながら気を使う必要がないため、人間関係のトラブルに巻き込まれず、1人悠々自適に仕事に取り組むことができるでしょう。
ただ、仕事中に誰かが側にいるわけではないため、自分自身をマネジメントする必要性が出てきます。1人だけで作業の計画をしっかり練り、モチベーションを維持するのは、案外難しいものです。適正があるかどうかをきちんと確かめておくようにしましょう。